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昨年末、アパレル大手のオンワードホールディングスが衣料品通販サイト「ゾゾタウン」への衣料品の出品を停止したことが話題になった。日本経済新聞によると、サイト運営会社のZOZO（ゾゾ）が昨年12月25日から始めた定額会員サービス「ZOZOARIGATOメンバーシップ」（以下、ARIGATO）において、出品社に割引の参加を求めたことなどで条件が折り合わなかったことが理由だという。オンワードは「23区」や「自由区」など百貨店などに展開するブランドの衣料品をゾゾタウンに出品していた。

ARIGATOは年間3000円（税別）または月500円（同）の会員料を払うと、ゾゾタウンで常時10％引きで買い物ができるというもので、割引分はゾゾ指定の団体へ寄付したり、購入先ブランドに還元したりもできる。割引分はゾゾが負担するのでブランドが経済的な損失を被ることはない。

だが、オンワードは値引きによるブランド価値の低下を危惧し、出品停止に踏み切ったと考えられる。また、ゾゾタウンでは、これとは別に恒常的に割引セールが実施されており、それを嫌気した側面もありそうだ。

オンワードが出品を停止したのは、自社のECサイトが育っていることも大きい。ネット通販事業のうち自社サイト経由の売上高の割合は、2018年2月期で75％と高い水準にある。商品への問い合わせ対応などサイトの使い勝手を高める取り組みが実を結んだかたちだ。ゾゾタウンから徹底したとしても、業績への影響は限定的で、ブランド価値を低下させてまでゾゾタウンで販売する必要はないと判断したようだ。

https://biz-journal.jp/2019/01/post_26315.html